保育料の他に、教育・保育の質の向上などを図るための「特定負担金」及び、当園の利用に際して必要となる「実費徴収」の負担をお願いしています。
(1)特定負担金
(2)実費徴収(3,4,5歳児)
(3)実費徴収(満3歳児)
(1)一時預かり事業(幼稚園型)
(2)一時預かり事業長期休業中(幼稚園型)
当園は、幼保連携型認定こども園教育・保育要領(平成26年告示)に沿って乳幼児の発達に必要な教育・保育を総合的に提供します。
1日の流れ
当園は、園児に対する虐待を防止するため、教職員に対し定期的な研修を行っています。 また、当園の運営等に関する相談窓口を下記のとおり設置しています。